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家族葬の服装は一般葬と同じ?参列や弔問前に忘れず確認を

2019年11月01日

一般の葬儀とは異なり、内輪だけで行われる家族葬。故人の身内が中心なので、第三者の目をそれほど意識する必要がなく、服装についても比較的自由とされています。

 

しかし家族葬も葬儀の一種ですから、最低限のマナーには気をつけたいところ。服装や持ち物など、どのような点に気をつければ良いのでしょうか。

 

ここでは家族葬における服装のマナーについて紹介します。

 

 

家族葬の服装は一般葬と原則同じ

家族葬の服装は、一般葬と大差ありません。ただし厳密に服装が規定されているわけではなく、「常識の範囲内で」黒色や暗い色の服装を着用する必要があります。

 

喪主の服装

喪主の服装は一般的に礼服(準喪服)です。大規模な会葬ではないので、正喪服である必要はありませんが、故人の立場や環境によっては正喪服になることもあり、臨機応変に対処する必要があるでしょう。

 

遺族側は通夜も葬儀も喪服の着用が必須で、正喪服がなければブラックフォーマル(黒いスーツなど)を着るか、レンタル喪服を利用して式に臨みます。

 

男性の服装

第三者として家族葬に参加する場合、男性はシャツ以外は黒色が原則です。上下スーツは柄の入っていない黒色のもの、靴下・ネクタイ・ベルトも黒いものを選びます。

 

メガネもフレームやデザインが派手すぎるものは避けましょう。汚れた靴、破れた靴下の着用は避け、きれいな服装で出席しましょう。

 

女性の服装

女性は黒いスーツもしくは黒のワンピースを着用します。男性と同様に礼服で問題はありませんが、ワンピースは露出の多いものを避け、丈も膝より下になるように注意。

 

バッグと靴は光沢のない布製のもので、デパートなどのフォーマル用品売り場かスーツ専門店で購入できます。奇抜なデザインのものは葬儀にふさわしくないため避けましょう。

 

選び方がわからなければ、専門店のスタッフに聞いておくと間違いがありません。

 

「平服でお越しください」と言われたらどうする?

「平服」とは、フォーマルではない服装のことです。しかし遺族側から平服でと申し出があっても、足腰が悪いなど特別な理由がないかぎり、ラフな服装は避けましょう。

 

男性の平服

男性の平服はダークスーツが原則です。黒のスーツでも問題ありません。ダークグレーなどの地味な色で、無地であれば理想的です。

 

女性の平服

女性の平服はワンピースやスーツ、またはアンサンブルなど。黒やグレーなどの地味な色を選びましょう。光沢や透け感、装飾のないものがベストです。

 

服装のマナーを守る

葬儀では、参列者全員で死者を悼むために、黒もしくは地味な色の服装が基本となります。学生さんなら制服が喪服代わりとなりますが、制服がなければ黒色の服を着用するのが基本です。

 

季節によっては半袖やアウターを用意する必要がありますし、寒さ対策にカーディガンを羽織ることもあります。いずれも黒色なら問題ありませんので、必要派手にならないものを一着用意しておくと安心です。

家族葬で通夜は行われる?基本的な流れと家族以外の人が参列する際のマナー

2019年11月01日

家族葬は一般の会葬に比べて小規模ではありますが、葬儀の基本的な流れにそれほど大きな違いはありません。

 

ここでは家族葬における通夜の有無、通夜が行われない場合、一般弔問客の通夜への参列などについて紹介します。
 

 

家族葬で通夜は必要なのか

通常の家族葬では、通夜・告別式(葬儀)・出棺と順番に行われます。どの宗教・宗派でも僧侶や神父などの聖職者を招き、式を執り行ってもらうのが一般的です。

 

通夜のあとはすぐに葬儀に移り、通夜振る舞いをするか否かは家族葬の規模やプラン、葬儀会社の方針によって変わります。

 

近年ではさらに簡略的な葬儀の方法として「一日葬」も実施されています。これは通夜の儀式を行わず、お葬式一日のみの儀式を行うものです。

 

また、「直葬」と呼ばれる葬儀も需要が高まってきています。直接安置所から火葬場へ向かい、その場で火葬、即日で埋葬できる方法です。こちらも通夜の必要はありません。

 

一般人は参列しないほうがいい?

家族葬の場合、基本的に家族の参列のみで済ませるため、一般の弔問客は参列を遠慮したほうが良いでしょう。

 

第三者が参列できるのは、故人と関わりが深い場合もしくは故人の生前の意向や遺志が示されている場合です。故人が「エンディングノート」を用意し、第三者の参列について書いていれば、第三者に参列の案内がくることもあります。

 

通夜に列席する際の注意点・マナー

通夜に参列する際は、コンパクトな会葬であっても喪服の着用が必須。「平服でお越しください」と案内があった場合も、カジュアルな服装は避けましょう。喪服か暗い色のスーツを用意し、光沢や装飾、派手な色使いや柄のものは避けます。

 

式場や自宅が会葬の場所になりますので、到着したらまず遺族にお悔やみの言葉をかけます。ここで香典を受け渡しますが、辞退する旨を告げられたときは無理に手渡しするのは控えましょう。

 

家族中心の会葬であることを尊重する

家族葬には様々なかたちが存在し、通夜を省いたり、火葬場に直葬してそこでお経をあげてもらう方法などもとられています。そのため、第三者に一切内容を伝えずに葬儀を済ませるケースも少なくありません。

 

しかし家族葬を選ぶのは遺族の意志であり、第三者が関わる必要はありません。遺族側の意向を尊重して会葬への参列を遠慮し、忙しい日々が落ちついたところでお悔やみを述べるようにしましょう。

家族葬における「弔電」の扱いと送り方をチェック

2019年10月01日

家族葬では弔問を断られるケースが少なくありませんが、弔問の代わりに弔電を送ることは問題ないのでしょうか。

 

状況によっては弔電すらも遠慮しなければならない場合もありますが、基本的には弔電を送ることは可能です。ここでは家族葬の際に弔電を送るケースについて、方法や文例を詳しく紹介します。
 

 

家族葬に弔電を送っても良い?

家族葬でも一般の会葬と同じように弔電を送って問題はありません。ただし身内だけの式である家族葬では、第三者は基本的に参列を遠慮するのがマナー。遺族側から、香典・供花・供物・弔電の類をすべて辞退する連絡があれば、送付は控えましょう。

 

遺族側の申し出と行き違いで弔電を送る可能性がある場合は、その旨を電報とは別の手紙などに書き添えて送りましょう。

 

直接遺族から訃報を知らされておらず人づてに訃報を知った場合でも、弔電は控えるのがマナーです。

 

家族葬における弔電の送り方

家族葬における弔電の送り方は2種類あります。

 

斎場宛に送る

専用の斎場を借りて家族葬を行うときは、斎場に弔電を送ります。日取りがわかっていれば指定で送ることができますが、わからないときは葬儀中に自宅に届くよう手配しましょう。

 

通夜の日に届くようにする

故人の自宅で家族葬が行われていれば、通夜の日に間に合うように弔電を届けましょう。ただし配送業者や天候・道路状況によっては配達日時がずれこむ場合があるので、ゆとりをもって送付するようにします。

 

弔電の文例を紹介

弔電には決まった文例(定型文)があります。頭語(「拝啓」など)は必要なく、そのまま主文を書き出すようにします。

 

以下の文言は文章の書き出しの中に入れるようにしましょう。

 

「ご逝去を悼み、心よりお悔やみ申し上げます」

「ご逝去の報に接し、謹んで哀悼の意を捧げます」

「ご訃報に接し、ご冥福をお祈りいたします」

 

その後に文を続ける際、「忌み言葉」に注意。何度も不幸が押し寄せることを連想させる「重ね重ね」「たびたび」「続く」などは避けます。

 

また、「死」と直接的な文言を入れないこと、故人の信仰する宗教を鑑みて文を作成する必要もあります。キリスト教を信仰している方に「ご冥福」と仏教用語を使うと失礼にあたるため、注意が必要です。

 

弔電は辞退があるか否かで判断を

遺族から弔電を辞退する旨があれば、葬儀が終わるまで何もせず、お悔やみも最低限のものにとどめるのがベターです。

 

電話もしくは手紙を出す際にも、文言(内容)やタイミングをみて、マナーを守るようにすると失礼がありません。

 

故人と最期の時間をゆっくり過ごしたいという、遺族側の気持ちに配慮することが大切です。

家族葬における「弔問」の方法と押さえておきたいマナー

2019年10月01日

身内だけで行う葬儀は、第三者の参加・立ち会いは原則的に必要ありません。しかしなかには弔問だけでも訪れたいという方もいます。

 

ここでは家族葬について弔問を行っても良いのか、弔問を控える際の対応方法と注意点について詳しく紹介します。
 

 

家族葬でも弔問して大丈夫?

基本的に家族葬は身内だけで慎ましく行われるものであり、遺族からの依頼がない限り通夜や葬儀の弔問は遠慮するのがマナーです。

 

第三者の方は、直接遺族の方から弔問のお願いや案内があった場合のみ訪れるようにしましょう。

 

弔問しない場合の対応方法

弔問を控える場合でも、故人を悼む気持ちに変わりはありません。弔問しない代わりに、弔電やお悔やみの電話を入れる、供花を送るといった方法があります。

 

手紙や電話でお悔やみを伝える

手紙や電話は弔問の代わりになるものです。葬儀が終わってすぐのタイミングは避け、葬儀終了から一週間以降に訪れるようにしましょう。

 

手紙・電話に共通のポイントとして、お悔やみの言葉の中に忌み言葉を含まないように注意。直接会わなくても、うっかり失礼な挨拶をしないように弔意を伝えましょう。

 

訃報を聞いてすぐに電話をかける方も少なくありませんが、手紙や電報なら遺族の手を煩わせず、好きなタイミングで読むことができます。

 

故人との思い出を記せば、遺族側にとっても新たな故人の一面が垣間見えて、喜ばれることが多い方法です。

 

供花・供物を送る

弔問を控え、香典も持参できないときには供物や供花を送ることができます。しかし家族葬ですから、式場が自宅になる場合はあまり大きなものは邪魔になってしまうので避けましょう。

 

高価なものも、遺族がお返しの準備をする際に困ってしまうので避けたほうが無難です。故人の好きだったもの、好きそうなものを中心に選ぶのがベストです。

 

遺族に対する配慮を忘れずに

弔問ができなくても、常に遺族への配慮を忘れずに。「故人への別れをしっかりと伝えたいと」いう思いから電話口で長々と話し込んだり、遺族に負担がかかる行動をとったりするのはNGです。

 

弔問する際も、家や式場に長居して話し込むのはマナー違反なので、最低限の挨拶や香典の受け渡しを済ませるだけにとどめましょう。

 

第三者の弔問はマナーを守って

家族葬は内輪だけの葬儀ですから、第三者の列席は基本的に必要ありません。しかし遺族の意向によって弔問を許されるケースもあり、そのときは最低限のマナーを守ることが大切です。

 

遺された遺族の心象に配慮し、タイミングをみて弔意を伝えるようにしましょう。

家族葬の喪主は一般的な葬儀と同じ?喪主の注意事項やマナーを紹介

2019年09月02日

家族葬では、故人に近い遺族の代表が喪主を務めます。喪主は遺族を代表してすべての式を執り行わなければなりませんが、参列者の人数の把握や連絡については遺族全員で協力しながら進めていくことができます。

 

ここでは家族葬の流れを追いながら、喪主の役割について詳しく紹介します。
 

 

家族葬における喪主の役割

家族葬の場合、喪主を務める人が一人いれば葬儀を行うことができます。一般的に家族葬は10人前後で行われることが多く、故人の配偶者や家族などが一人で式を執り行った例もあります。

 

葬儀会社との打ち合わせ

喪主は、家族葬を実施する葬儀会社と打ち合わせを行います。式の段取り、日程、費用について取り決めますが、喪主以外の家族がいれば家族間と葬儀会社とで打ち合わせを進めていきます。

 

菩提寺への連絡

葬儀社と日取りを決めた後は、菩提寺に連絡をして葬儀に来ていただけるか確認します。菩提寺の都合によっては時間が前後することもあるので、葬儀会社と別途打ち合わせが必要になる場合も。

 

参列者への連絡

喪主は遺族を代表し、参列者への連絡を行います。一人ですべての参列者に連絡しきれない場合には、家族で役割を決めながら参列者に訃報連絡を入れます。

 

通夜・葬儀・出棺時の挨拶

喪主は一般的に、通夜・葬儀・出棺のタイミングで挨拶を行います。ただし家族葬ということで挨拶なし、またはどこかのタイミングで挨拶を行うといった、最低限の挨拶にとどめるケースが多くみられます。

 

弔問客の対応

葬儀の最中と葬儀後に訪れる弔問客の対応も行います。香典の受け取りなどは喪主以外にも務めることができます。

 

注意すべき喪主のマナー

喪主になった方が注意するべきマナーを紹介します。

 

家族葬であることを明確に伝える

喪主は弔問客や遠方の親戚などに、家族葬を行っていることを伝えなければなりません。

 

香典や供花、供物の受け取りを辞退する場合も、家族葬である旨を伝えたうえで、同意をとる必要があります。

 

葬儀後に逝去の挨拶状を送る

葬儀の後、故人の職場や関係者、親戚などに逝去に関する連絡や挨拶状を行うのも喪主の役割です。

 

喪主の名前で手紙や電報を書き、各所に送付します。送付のタイミングは特に決められていませんが、故人の死を知る必要がある人に対しては、時期をみて訃報連絡を送るようにしましょう。

 

悩んだときは家族や葬儀社に相談を

喪主になると慌ただしくなり、滞りなく葬儀を終えなければならないといった重圧に悩むことも少なくありません。

 

段取りなどで悩んだときは、抱え込まずに家族や葬儀社、または信頼のできる人に相談し、流れを押さえつつ対応することが大切です。

家族葬に友人は参列できる?参列できない場合の対応方法も確認しよう

2019年09月02日

家族葬は基本的に身内のみで行いますが、故人に関係のある人であれば、家族葬に参列することが可能です。遺族側の希望があれば、故人と直接の関わりがなくても、遺族の友人として参列することも可能です。

 

ここでは家族以外の友人や知人が家族葬に参列する場合について紹介します。
 

 

家族葬に友人は参列できる?

家族葬は故人や遺族の意向によって、身内だけに限られる葬儀です。一般の葬儀のように知人や友人は参加する必要はありません。

 

訃報連絡の中に参列の依頼がある場合、または遺族から直接参列の案内があった場合は参列できますが、基本的に第三者の出席は控えたほうが良いでしょう。

 

参列できない場合の対応方法と注意点

遺族もしくは故人から参列の案内があっても、都合により参列できない場合について、注意点を紹介します。

 

後日弔問に伺う

やむを得ず参列を断る場合、後で弔問に訪れる旨を伝えましょう。

 

ただし葬儀後すぐに弔問に訪れるのはNG。遺族側は忙しく、葬儀の後も準備や片付けなどで慌ただしいため、葬儀後一週間をめどに訪れるようにします。

 

一週間後に弔問する際も、必ず遺族側に連絡を取りましょう。都合によっては後日になる場合があります。

 

弔問ではお悔やみの言葉や香典の手渡しなど最小限にとどめるのがマナー。遺族側の心象や状況に配慮し、長居をしないように注意しましょう。

 

電話や手紙でお悔やみを伝える

参列できない場合、直接ではなく電話や手紙などでお悔やみを伝えることもできます。

 

ただし葬儀中~葬儀直後の慌ただしいタイミングでの連絡は避けましょう。すでに遺族側から訃報連絡が来ており、弔電などは不要とされている場合は送付を避けてください。

 

供花・供物を贈る

供花や供物は、遺族が辞退している場合は無理に送らないようにしましょう。特に辞退されていなければ送付して問題はありません。

 

家族以外の参列は原則不要

家族葬では、家族以外の参列は原則不要です。しかし故人や遺族と関わりが深く、参列の案内がある場合は家族葬に加わることができます。

 

参列を辞退する場合、遺族側に丁寧に断りを入れ、可能であれば後から弔問に訪れるようにしましょう。弔問も難しければ弔電に代えることもできます。

 

家族葬はコンパクトに行われる葬儀ですが、遺族にとっては大変慌ただしい状況が続きます。最低限のマナーを守ったうえで、対応することが大切です。

家族葬の人数に決まりはあるの?1名からでも大丈夫?

2019年08月01日

家族葬には参加者の人数で大きく3つのタイプに分けられます。「故人の家族のみ」といっても、配偶者以外の誰を含めるかで人数が変わるため、事前に参列者を決めておくことが大切です。

 

ここでは家族葬の参加人数と参列者の内訳について、詳しく紹介します。
 

 

家族葬の参列人数に決まりはある?

家族葬を執り行う人数に特別な決まりはありません。1名からでも、喪主がいれば家族葬を行うことは可能です。

 

人数を決めるうえで、まず誰に参列してもらうかを考えていきます。参列者には大きく分けて「遺族のみ」「遺族+親族」「遺族+親族+交友関係」に分けられます。

 

遺族のみであれば人数は10名程度まで、遺族+親族は20名程度、遺族+親族+交友関係は30名~最大で50名程度となります。

 

家族葬の参列者の平均人数

家族葬の参列者は、遺族+親族が一般的。10名~20名前後で見積もっておくと安心です。もちろん10名を下回る人数でも問題はありません。

 

故人の意向、もしくは身寄りが少ないなどの理由で1,2名になる場合でも家族葬は可能ですが、別途「直葬」という選択肢が提示される場合もあります。

 

それ以上に参列者が増える場合は、交友関係リストを作り、優先度の高い人からピックアップしていく必要があります。

 

当人から参列したいと申し出があった場合も、交友関係リストに加えることが可能ですが、大規模な葬儀になるとコンパクトな家族葬ではなくなってしまうので、予算や式場なども別に段取りをしていかなければなりません。

 

家族葬に参列する人と故人の間柄

家族葬に参列する人は故人の配偶者、子供、両親を中心に、血縁者で構成されます。

 

家族の人数が少ない場合、故人と関わりの深い人を参列者に含めることもできます。また、故人の遺志で友人や知人が呼ばれることもあります。

 

故人に近い家族が参列者の核となりますが、参加できない人についての決まりは特にありません。

 

参列者を選ぶことで人数が決められる

家族葬は内輪だけの葬儀ですが、当初の予定よりも参列者が増える場合は、事前に名簿などを作成し、確実に参列する人をピックアップしていきましょう。

 

はじめから人数を限定するのではなく、参列者を一人ずつ挙げていくことで最終的な人数が決まりやすくなります。できれば、故人が生きているうちから参列できそうな人をピックアップして整理しておくと、当日に慌てる心配がありません。

家族葬でトラブルになるケースも!事例と予防方法を確認しておこう

2019年08月01日

家族葬は一般的な会葬とは異なり、必要最小限の人数だけでコンパクトに執り行うものです。状況によっては家族葬に様々なトラブルが起きる可能性もあり、事前準備が欠かせません。

 

ここでは家族葬についてのトラブル事例を中心に、トラブルが起きないための対処法を紹介していきます。
 

 

家族葬のトラブル事例

家族葬に関して代表的なトラブル事例を紹介します。

 

親族とのトラブル

家族葬に関して多くみられるものが、親族間でのトラブルです。「式に呼ばれていない」「連絡が遅すぎる」「家族葬をするならひと言相談してほしかった」など、連絡が遅れることで親族と揉め事になる可能性も。

 

親族には早めに連絡し、家族葬を執り行う旨を伝えておきましょう。式に参加するか否かも、連絡した段階で決めるようにしましょう。

 

故人の友人・知人とのトラブル

故人の友人や知人が参列者に加えられないと、後から参加したかったと言われトラブルになる場合があります。

 

故人の旧友や親友など、直接の血縁者ではなくても親交がある人については、早めに家族葬の旨を伝えておきましょう。

 

費用のトラブル

家族葬は数万円台から行うことができますが、葬儀社によって価格は異なります。オプションの有無で料金が変わるので、見積もりを事前にとっておくと安心です。

 

家族葬のトラブル対処法

家族葬におけるトラブルは事前準備によって対処できます。具体的な方法を知っておけば、スムーズに会葬を済ませることができますよ。

 

家族葬が故人の遺志であることを伝える

家族葬を遺族で取り決めてしまうと、親族や参列できなかった人から「勝手に決めた」と指摘される場合があります。

 

参列できなかった人に対しては、事前に故人と話し合いを行い、家族葬にしたことを伝えましょう。

 

訃報連絡に気を遣う

訃報連絡は参列者以外の方に一斉に送りましょう。故人の親戚、遠方の兄弟、知人、仕事の関係者などに訃報の旨を告げます。

 

同時に、通夜・葬儀・告別式への出席はご遠慮くださいといった連絡も添えましょう。丁寧かつ丁重な文体で、遠慮頂けるように書き添えてください。

 

見積書を事前確認する

葬儀の予算が決まっている場合は、家族葬を行う前に複数の葬儀社に見積もりを取り、料金をざっくりと確認しておきましょう。

 

事前準備でトラブルを防ぐ

家族葬は参列者が限られてしまうので、親族間でトラブルになるケースが少なくありません。

 

連絡をとれる人とは事前にしっかりと話し合い、後から慌てて連絡することのないように注意を。葬儀費用についても葬儀社と話し合い、予算内に収まるように準備しておきましょう。

家族葬の基本的な流れと会葬時の注意点

2019年07月01日

故人の肉親や血縁者のみで行われる家族葬は、式場での葬儀のほかに自宅でも式を行うことができます。一般的な会葬とは異なり、規模が小さいため手順が簡略化される部分もあります。

 

ここでは故人の逝去から家族葬を執り行うまでの、大まかな流れについて紹介します。
 

 

家族葬の流れ

ここでは家族葬の大まかな流れについて紹介します。

 

関係者への連絡(家族葬の参列者、葬儀会社)

故人が逝去したら、家族葬を実施するために葬儀社に連絡し、参列者にも早めに連絡をとるようにします。葬儀社は家族葬に対応してくれるところを選びましょう。事前にいくつかの葬儀社に見積もりをとっておくとスムーズです。

 

参列者のうち離れた場所に住んでいる人には、参列の可否を含めて早めに連絡をしましょう。深夜の場合メールやSNSで通知し、早い段階で参列について話し合っておきましょう。

 

遺体の安置

故人の遺体を安置する場所を決めます。安置所を借りるか自宅などへ移送します。

 

葬儀会社との打ち合わせ

葬儀社と家族葬の段取りについて打ち合わせを行います。料金の支払いや日程の調整をして、僧侶や神父などの聖職者を呼ぶ日程も早めに決定しておきましょう。

 

納棺

故人のご遺体を納棺します。

 

通夜

家族葬では限られた参列者のみで通夜を行います。

 

告別式

告別式も限られた参列者のみで行いますが、ここで近隣住民や故人の知人が訪ねてくることもあります。

 

出棺

葬儀社と参列者のみで出棺し、火葬場へ向かいます。

 

火葬

出棺の後は参列者のみで火葬場へ。骨上げと火葬後の自宅での式も参列者だけが立ち会います。

 

注意すべきポイント

家族葬の実施については、式の前後で注意しておきたいポイントがあります。

 

親族間における家族葬の合意

家族葬は最少人数で執り行うため、親戚を呼ばないケースが多くみられます。しかし親戚の意向と異なる場合、普通の葬儀にしてほしいと要請される場合があり、トラブルの原因になる可能性も。

 

あらかじめ親族間で家族葬についての合意をとっておき、日程の調整も含めてよく話し合っておきましょう。

 

参列できない方への連絡

家族葬は基本的に家族だけで進めても問題ありませんが、参列できない方への連絡も忘れずに行いましょう。

 

あとから連絡をするとトラブルの原因になる場合があるので、家族葬をすると決めたあと、できるだけ早くに連絡を入れるようにしましょう。

 

費用の把握

家族葬は一般的な会葬よりも費用が安く済みます。しかしオプションの有無によって高額になる場合もあるので、予算を葬儀社に伝えて調整を行い、かかる費用を早めに把握するようにしましょう。

 

家族葬は事前準備が大切

故人が亡くなってから突然家族葬を決めてしまうと、後々のトラブルの原因になる可能性があります。

 

できれば故人が生きているうちから家族葬について話し合い、段取りや葬儀社の選定も済ませておくと安心です。

 

親戚や家族、知人にも家族葬の旨を伝え、同意をとっておくとスムーズです。

家族葬にはどこまで呼ぶべき?判断基準とトラブルになりやすい例をチェック

2019年07月01日

家族葬では、故人にゆかりの深い肉親や血縁者が中心となって行います。旧友や親友など、特別に親交の深い人も参列できますが、基本的には身内だけの式となります。

 

ここでは家族葬の参列者の範囲をどこまで広げるべきかついて、具体的に紹介していきます。
 

 

家族葬に呼ぶ人の範囲はどこまで?

家族葬は故人の家族、肉親、親戚など血のつながりがある人だけで行うのが一般的です。家族の長となる人が喪主となって執り行い、喪主以外の親族はサポートを行います。

 

家族による葬儀ですから、第三者は直接関わることはありません。ただし第三者でも故人との特別な関わりがある人なら、遺族側の意向にしたがって参列できる場合があります。

 

参列者を決める判断基準は?

参列者を決める判断基準は以下の通りとなります。

 

故人の肉親・血縁者

故人の配偶者や両親、子供、孫などが参列できます。1,2名~10名程度が最小単位となります。

 

故人の親戚

故人の兄弟、従兄弟、甥・姪も含め、親戚にも参列資格があります。参加人数が多くなっても、30名までであれば家族葬として考えることができます。

 

故人の旧友や親友など

故人と生前に親交があった人や、大親友などは参列者に加えて問題はありませんが、家族の中で反対者がいる場合はしっかりと話し合いをしたほうがいいでしょう。

 

親族間のトラブルに要注意

内輪だけの家族葬では、どこまで葬儀に呼べば良いか迷うところ。

 

ごく最少の人数で葬儀を済ませてしまうと、式に呼ばれなかった親族とトラブルが起きることがあります。家族葬をすると決めたときは、呼ぶ人と呼ばない人を事前に確認し、参列者の範囲を明確に決めておきましょう。

 

「故人の意向で、同居している家族だけで葬儀を行う予定である」「遠方の方には後から弔問に来て頂きたい」など、手紙や電話などの適切な方法で連絡をしましょう。

 

なかには「故人との最期のお別れなので絶対に参列したい」と強く申し出てくる方もいますから、その場合は申し出を無理に断る必要はないでしょう。

 

人数や範囲を決めておこう

家族葬をすると決めたら、まず何人で行うかざっくりと決めていきます。10名までであれば故人とその周辺、20名なら故人の親戚も含めて呼ぶことができます。

 

30名までなら故人の知人も含められますし、近隣の人などを参列者に加えることも可能になります。これから家族葬をあげる方は、早めに参列者の範囲や人数を決めておくと安心です。

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